直接法(ちょくせつほう)

固定資産の減価償却に関して,毎期の減価償却費を当該固定資産勘定から直接控除する会計処理方法を直接法といい,(借)減価償却費×××(貸)当該固定資資×××という形式で仕訳されます。
これは,毎期の減価償却費を当該固定資産勘定から直接控除せずに減価償却累計額勘定を設けて会計処理する間接法と比べて,次のような欠点を有しています。(1)当該固定資産の取得原価が明示されない。
(2)過去に行われた減価償却の累計額が明示されない。
このような理由から、有形固定資産の減価償却に際して,間接法を原則として採用しなければならないと各会計規則は規定していますが,例外として直接法も認められています。
しかし,この場合には,当該有形固定資産の減価償却累計額を注記しなければならないとされています。
なお,無形固定資産の減価償却については,直接法のみが用いられます。